ドローンスクールに通う必要はあるorない？建設業で知っておきたい”プロを目指す最短ルート”
ドローンスクールに通わなくてもよい３つの理由
法律上、受講義務はない
夜間飛行や目視外飛行・人口集中地区での運用など、国交省の「特定飛行」には許可・承認が必要です。
とはいえ「スクール卒業証明」は申請には必要ではなく、自作の飛行マニュアルや操縦記録で許可取得が可能です。
建設現場向けの飛行手順書を自社で整備し、安全対策を実装できれば、個人・法人を問わず自力で許可取得ができます。
求められるのは“操作”より“成果”
建設現場で大切なのは、ホバリング技術ではなく、
- 点検結果を正確に可視化する報告書作成力
- 出来形をAI解析で自動算出するノウハウ
など、周辺技術を含めた実務力です。
空撮映像の編集スキル、写真測量ソフトの使いこなし、3Dモデル化など、「基本操作」は独学でも習得しやすく、今や「飛ばすだけ」では差がつきません。
学習リソースが豊富
現在、無料/低価格で学べるノウハウが充実しています。
YouTubeやオンライン講座、建設業界向け専門ブログで、ドローン×建設の最新ノウハウが学べます。
また、安全機能付きの入門機体（自動制御・衝突回避付き）が増え、現場でのハンズオン練習も容易になってきています。
それでも“通う”価値がある３つのポイント
建設現場におけるドローン活用を“最速・最短”で安定運用するなら、スクールは「武器」になります。
国家資格取得のハードルを大幅に下げる
登録講習機関（スクール）修了証があれば、二等・一等ともに実地試験が免除！
学科試験のみで資格取得を取得できるため、資格取得期間を短縮し、現場投入までのリードタイムを半減することができます。
建設業向け手続き・提出書類がワンストップ
建設現場向けの「飛行マニュアル」テンプレートや、国交省・自治体への提出書類をスクール側が整備済みのケースも。
書類準備の手間が省け、自社での“ゼロから構築”を避けることができます。
プロ講師によるフィードバック＆ネットワーキング
緊急時の判断、現場特有の注意点など、実体験に基づいたアドバイスをプロ講師から直接得られるのもスクールの魅力。
また、官公庁案件や他社事例を共有しあう人脈形成の場としても有効です。
助成金、補助金が使える！
社員教育としてスクール利用を検討する企業には、以下の制度が活用可能です。
人材開発支援助成金（事業展開等リスキリング支援コース ）
新規事業の立ち上げなどの事業展開等に伴い、新たな分野で必要となる知識および技能を習得させるための訓練を実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部を助成する制度です。
引用：厚生労働省「令和7年度版 事業展開等リスキリング支援コースのご案内（令和7年4月1日版）」
業務改善助成金
最低賃金の引き上げを検討する中小企業に対し、生産性向上のための設備投資・研修等の費用を最大600万円助成する制度です。
- 中小企業・小規模事業者であること
（大企業と密接な関係を有する企業（みなし大企業）でないこと） - 事業場内最低賃金と地域別最低賃金の差額が50円以内であること
- 解雇、賃金引き下げなどの不交付事由がないこと
これらの主な需給条件を満たす企業であれば可能性があります。
まとめとご案内
独学派？スクール派？
独学派：コスト最小・自由度最大。まずは自社飛行マニュアルとオンライン教材で試し飛行。
スクール派：最短距離で国家資格取得、書類準備、現場ノウハウ習得が可能。即戦力育成に最適。
目的や導入フェーズに合わせて、最適なスタート方法を選択しましょう。
まとめ
ドローンは今や「誰でも飛ばせる」時代。
建設現場でドローンを「ただ飛ばす」から「成果を生み出す」プロにステップアップするなら、JSBプロフェッショナルドローンスクールを一度ご覧になってみてください。
